だいたいどのあたりで浮気だというのでしょう。それは、その人の倫理観によっても違

だいたいどのあたりで浮気だというのでしょう。それは、その人の倫理観によっても違うでしょう。

「私より他の女性を優先した」とか少しでも体が触れ合う(あるいはどちらかが触る)と浮気と言う人も、いないわけではないです。

実は不倫には法律上の定義があり、肉体関係が生じた段階で不貞ということになります。

しかし、穏やかな生活を送ろうと思ったら、夫婦間では不倫を疑われるようなことはするべきではないです。

色々見ていくと、浮気相手と別れた理由でもっとも多いのは、配偶者への暴露です。だから証拠さえ見つければOKかというと、自分でやるのは簡単ではありませんから、どうしたって探偵事務所や興信所等に怪しい点を探ってもらうのが効果も高いうえ確実です。

そうは言っても、これは疑わしいと気付くのは、あくまでも自分自身でやらなければいけないのです。

もし配偶者が浮気していた場合、当事者双方に慰謝料の請求を行うことができます。ただ、当人たちだけで話し合うと、感情的な理由が根本にあるためか、なかなか話がつかないことが多いです。

裁判で決着をつけなければならないこともあるわけで、弁護士を頼んでトラブルにならないよう交渉してもらうのも「あり」ではないでしょうか。

配偶者の浮気の追尾調査等を興信所に依頼する時は、相応の額が必要です。探偵の調査業務にかかる料金は、一般的な尾行の調査でだいたい1週間で30万弱、4、5日なら20万ぐらいはかかるとみておけば間違いありません。調査内容や所要日数などはコストに反映されますが、どのような調査を依頼する際でも50万から60万円くらいは見ておくと不足はないと思います。不倫がわかり、これから離婚裁判や慰謝料の請求などを行う際は、不倫行為を証明する物証がモノを言うでしょう。一例を挙げると、性的な関係にあることがわかる文書(メール、手紙)や、不倫相手とラブホテルに出入りしたときの写真や動画、指輪等に彫った文字、愛を誓う誓約書などです。

また最近は、スマホのフリーメールやラインの履歴が証拠として認められる例もあります。

社内恋愛が多いせいか社内不倫も少なくありません。

しかし、もしバレても、不倫はプライベートな行為のため、セクハラでもないかぎり解雇することはできません。

そうはいっても、会社の就業規則に記載されている、公序良俗、および社内秩序、風紀等を乱す行為といったところに抵触すれば解雇もないわけではありません。

実際の例を見る限りでは、上司からの訓告程度で、厳しいお咎めはなしで曖昧に済まされることが多いです。

調査費用の支払いは、探偵社の場合は現金オンリーかというと、最近は結構多様化してきていて、規模の大きな探偵業者では代金の支払方法にクレジットカード払いも用意しています。もし利用明細を見られても気付かれないような表記にしているところも多く、履歴から探偵を頼んだことが気付かれる恐れもありません。クレカで支払いができるようにするためには会社としての実績も必要ですから、業者を選定する上での判断材料にもなるでしょう。

パートナーの浮気に気づいたときは、取り敢えずマズイ対応をしてしまわないためにも、気を鎮めることが大事です。もしあなたが相手の不倫を赦すことができないなら、離婚だの慰謝料なども勘案しなければいけません。相手と話し合いの場を設け、これからどうするかしっかり相談することをおすすめします。会社規模が大きければ大きいほど絶対的に優秀だとは言い切れませんが、規模の大きな興信所を選んだほうが後悔することが少ないと思います。会社規模が小さなところでは、充分な調査をせずに見積りと全然違う料金を請求してきたり、料金が不明確だったりする会社もあります。

そのほか、話をしたときの相談員の対応や契約に関する説明の詳しさなどは、依頼するかどうかの判断材料になるでしょう。複数の探偵業者が存在する以上、競争というものが発生します。その中で、格安価格を売り物にしたり、尾行の調査なら一律いくらなどと謳う業者も増加する傾向にあります。

そうは言っても、別料金扱いのオプションが設定されているケースがあるので、契約する前に、納得できるまで説明を聞き、請求トラブルにならないようにするべきです。

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